カタールを巡る情勢は大戦争への口実か？　専門家の見解

米誌フォーリン・ポリシーに寄港した記事で、ワシントン近東政策研究所（Washington Institute for Near East Policy）ペルシャ湾岸諸国・エネルギー問題政策プログラムの所長であるサイモン・ヘンダーソン氏は、カタールの外交的孤立化は新たな大戦争の端緒となる可能性があるとの見解を示した。

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ヘンダーソン氏は、「スンニ派の諸国は昔からイランとの戦争を熱望していた。カタールを巡る情勢は、彼らが利用しようと決めた口実に過ぎない可能性もある」と述べた。

ヘンダーソン氏の見解では、我々は現在、歴史的瞬間の瀬戸際にいる。これは、1914年にオーストリア皇太子フランツ・フェルディナントが殺害され、第1次世界対戦の引き金となったサラエボ事件に比肩する。

しかも、サウジアラビアとアラブ首長国連邦の形式的な目的はイランではなく、カタールだ。カタールは昔から対イラン関係において、ペルシャ湾岸諸国の総意から離れていた。

さらにサウジアラビアは、カタールの航空会社の便の国内着陸と領空の着陸を禁止したほか、陸上・海上ルートでの国境も閉鎖した。イランはすでにカタールに援助を申し出ており、自国の港3つを提供する用意があるということだ。しかしこの振る舞いはサウジアラビアとアラブ首長国連邦においておそらく、イランとカタールの「不徳義」な関係の証拠として受け入れられる。

先の報道によると、一連の中東諸国が5日、テロリストを支援していると非難してカタールとの国交を断絶した。