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今年、ブレント原油の価格は３３％上昇。通常、原油価格の上昇は上向きの世界経済と消費を反映する。現在の醸成は通常とは違う。原油価格が上がる一方、世界経済は鈍化。原油価格の推進力の１つは、石油輸出国機構（ＯＰＥＣ）の減産と、米国からの制裁の圧力だ。
輸出国は高騰した原油価格から利益を受けるが、輸入国はコストを負担し、経済的に害を受ける。結果、原油需要も下落しうる。最終的に、高い価格が全員に害を及ぼす可能性がある時点が訪れる。英シンクタンク「オックスフォード・エコノミクス」は、２０１９年末にブレント原油が１バレル＝１００ドルなら、世界の国内総生産は見通しを０．６％下回り、インフレ率は平均０．７％上昇するだろうと試算する。
最も打撃を受けるのは産油国でない発展途上国。トルコ、インド、ウクライナなどだ。財政赤字は、大規模な資本流出と通貨安のリスクをはらんでおり、その結果、インフレを引き起こす可能性がある。一方で原油を輸出する発展途上国であるサウジアラビア、ロシア、ノルウェー、ナイジェリア、エクアドルなどでは、予算と経常赤字修復の助けになり、投資刺激に向けた支出が増える助けになるだろう。
世界最大の経済国である米国にとっては、原油高騰は消費者の財布を直撃する。ブルームバーグは、４月だけでガソリン価格が７％上昇したと指摘する。
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