東京五輪　夏に断念なら1～2年延期妥当＝組織委理事

東京五輪・パラリンピック組織委員会の高橋治之理事は米紙ウォールストリート・ジャーナルの取材で、新型コロナウイルス感染拡大の影響により2020年夏の開催を断念する場合、最も現実的な選択肢は1年か2年の延期と話した。ブルームバーグが報じた。

組織委員会は現時点で東京五輪への影響について議論していないが、３月下旬の次回会合に先立ち、日程変更が他のスポーツイベントに与える影響は大きいとの見解をウォールストリート・ジャーナル紙の取材で示した。開催中止、または無観客での実施は経済的ダメージが大きすぎると述べた模様。

また、1年未満の開催延期については主要スポーツのシーズンと重なる可能性が高いため問題があると発言した。

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