ドイツ経済東部委員会とWintershall Dea社の委託を受け社会研究所Forsaがアンケート調査を実施した。データによれば、ドイツではコロナウイルスのパンデミックへの対応でロシアとの協同の可能性を非常に積極的に検討している。全体としてドイツ人の60％は、可能であればワクチン「スプートニクV」を使用する用意がある。また、同国東部では回答者の71％がその意向を示し、西部では58％だった。38％は同製薬の接種を望まないと回答した。
アンケートは4月29日から5月10日まで18歳以上のドイツ国民1001人を対象に実施された。
2月2日、科学誌『The Lancet』が、高い効果と安全性が認証されたロシア製の新型コロナウイルス用ワクチン「スプートニクV」の臨床実験の第3フェーズの結果を公表した。製薬の効果は91.6％とされ、60歳以上の治験者では91.8％だった。また、同ワクチン接種後の新型コロナウイルスに対する抗体は98％の治験者で確認がされた。
