東京五輪公式スポンサーの中でも、この夏の開催に最も反対しているのは、ソフトバンクグループ株式会社の孫正義代表取締役会長兼社長と、楽天グループ株式会社の三木谷浩史代表取締役会長兼社長のふたり。
5月半ばにＡＮＮ（オールニッポン・ニュースネットワーク）が日本国民を対象に行った世論調査では、東京五輪の中止または延期を望むと回答した人は全体の80％以上に達している。一方で公式スポンサーとなった日本企業47社は開催にむけ、すでに30億ドル(3300億円超）を投じており、フィナンシャルタイムズ紙の消息筋は、これらのスポンサー企業は開催へ投じた額は無駄だったと考えていると報じている。
フィナンシャルタイムズ紙の消息筋は、開催に異議を唱える日本の世論が多少静まり、ワクチン接種人口が増えるまで、しばらくの間延期する必要があるとの見方を示している。
