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長射程対艦ミサイルは自衛隊の主要装備

© Sputnik / Alexei Danichev / フォトバンクに移行海上自衛隊(アーカイブ)
海上自衛隊(アーカイブ) - Sputnik 日本, 1920, 12.07.2021
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日本の防衛省は空中発射型の長距離巡航ミサイルの開発に着手した。自衛隊が配備を進めようとしているのはスタンドオフミサイルと呼ばれるもので、敵の対空ミサイルの射程外から攻撃できる射程の長いミサイルである。

たとえば、敵の駆逐艦を対艦ミサイルで攻撃する必要があるとする。駆逐艦の地対空ミサイルの射程距離が、対艦ミサイルの射程距離よりも長ければ、駆逐艦は戦闘機を爆撃することができるが、逆に対艦ミサイルの射程距離が敵の駆逐艦の地対空ミサイルの射程距離よりも長ければ、戦闘機はまったくリスクを負わないということになる。

つまり、射程距離が長ければ長いほど、有利なのである。

なぜ新しいミサイルが必要なのか?

日本の戦闘機F2は、2つのタイプの空中発射型の対艦ミサイルを有している。1つは91式空対艦誘導弾ASM–1Cで、射程距離は150キロ。もう1つは93式空対艦誘導弾ASM–2で、射程距離は180キロである。

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これらのミサイルは新しいものではなく、1991年から1993年に開発されたもので、およそ30年にわたって十分な役目を果たしてきた。現在、敵と想定される中国人民軍海軍の対空ミサイルシステムはまだまだ改善の余地がある。たとえば、中国の地対空ミサイルHQ–61は最大射程距離10キロ、最大高度8キロ、またHQ–7は最大射程距離8.5キロ、最大高度3.5キロである。中国海軍は2000年代の初頭に、ロシアから対空ミサイルシステム「シュチーリ1」(HQ–17、射程距離25キロ、最大高度15キロ)と「リフM」(射程距離90キロ、最大高度25キロ)を購入した。これにより、中国海軍のミサイル防衛システムはかなり改良されたが、それでも劇的な変化とはいえず、航空自衛隊にとっては大きな脅威ではなかった。

しかし、中国が海上のミサイル防衛システムの大規模な近代化に取り組んでいるという情報があり、それによれば、射程距離が400キロに達する対空ミサイルシステムHQ–26の開発が進められているという。このようなミサイルが艦船に装備されれば、これは日本の領空にとっての脅威となりうる。

自国のミサイルは外国製に勝るのか?

当初、日本の防衛省は国外から兵器を調達することで問題の解決を試みた。

まず、ステルス戦闘機F–35に搭載するためのノルウェーの対地・対艦ミサイルJSM(最大射程560キロ)の取得が検討され、2019年11月、2020年12月に2つの契約書にサインがなされた。最初の納期は2021年4月に予定されており、良い案だと考えられたが、2021年3月の時点で航空自衛隊にはF–35Aは17機しかなく、これは、中国海軍からの攻撃に反撃するにはあまりに少ない数である。

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もう1つの案として挙がっていたのは、従来のものを修理、近代化し、155機と数の多いF–15Jに米国の対艦ミサイルAGM–158C LRASMを搭載するというものであった。射程距離は480キロである。しかし、米国では2018年以降、このミサイルは76基しか製造されておらず、すべてB–18戦闘機に搭載することが決まっていた。つまり航空自衛隊が購入するには少なすぎる数であった。

これを受けて、航空機発射型(空発型)の長距離対艦ミサイルを独自で開発するという決定が下された。近い将来、これが実現されるかどうかについて、大きな疑念はない。まず、12式地対艦誘導弾を基に、射程距離400キロの新型ミサイル17式が開発され、最新鋭イージス艦「まや」や護衛艦「もがみ」に装備されており、これらをF–2やF–15Jなどの戦闘機に適用することができる。

さらに2020年12月、防衛省は射程距離を900キロに伸ばした新型地対艦誘導弾を開発する案を提示し、さらにこの射程距離を将来的には1500キロに延伸することを目指すとした。こうしたミサイルも航空機に適用させることができる。

自国のミサイルは外国製に勝る。今のところ、日本は、長射程対艦ミサイルに関しては技術的に優位であり、想定される敵がそれに向かって攻撃を行うことはない。事実、これらの誘導弾は敵の海軍の攻撃に対抗できる自衛隊の主要装備の一つなのである。

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