日本の原爆投下の実被害は過大視されている、仏学者が発表

仏の分子生物学者バートラン・ジョルダン氏は米国が広島、長崎に投下した原子爆弾による長期的後遺症は極度に誇張されたものとする結論を出した。調査結果は「ジェネティックス」誌に掲載。

被爆者のガン罹患率は被爆していない人のそれに比較すると高いものの、著しい差はない。調査の結果、被爆者のガン罹患率は年齢、性別、また爆心地からの距離によって異なることがわかった。１９５８年から１９９８年の間では被爆者のガン罹患率は、放射能被害を受けていない一般の例に比べると１０％高い。

生き残った大多数の被爆者の吸収線量値は１グレイ以下の小さい。被爆者から生まれた子どもには遺伝的な病気は見られなかった。被爆者の平均寿命は一般より数ヶ月短い程度。

ジョルダン氏は６０年にわたって広島、長崎の原爆投下の影響を調べ続け、その結果をまとめた。

ジョルダン氏は原子力エネルギーおよび原爆による被爆の誇張されたリスクに注目せず、石炭、化学産業による環境問題にこそ目を向けるべきと呼びかけている。同氏はこうした産業によるガン罹患率のほうがはるかに高いと指摘している。