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ロイター通信は13日、同通信社のインタビューでサントリーホールディングスの新浪剛史社長が、新型コロナウイルスの流行により2021年の東京五輪を開催できるかどうか分からないとの見解を示したと報じた。
ロイター通信によると、新浪氏は、2021年に延期された東京五輪・パラリンピックについて、開催できるかどうか分からないとの見方を示したが、「世界に向けた重要なメッセージとなるため、あらゆる努力をすべき」と述べた。
また新浪氏は、新型コロナの第3波は2月末か3月初旬まで続く見込みが大きいとし、「決定は3月末までに下される可能性が高い」との見方を示したという。
NHKが日本全国で1月上旬に実施した世論調査によると、東京オリンピック・パラリンピックについて「開催すべき」と答えた人は12月より11ポイント減の16%、「中止すべき」または「さらに延期すべき」と回答した人は合わせて約80%(それぞれ38%と39%)だった。
共同通信が行った世論調査でも、今夏の東京五輪の「再延期」と「中止」を求める人の割合が約8割に達した。
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