米１０代に否定的な影響　ドラマ「１３の理由」で自殺急増か　新たな研究調査

米動画配信大手ネットフリックスが制作したドラマ『１３の理由』をめぐり、２０１７年３月の配信開始から数カ月間で米国の若者の自殺が急増したことを示す新たな研究結果が発表された。ＡＦＰが報じた。

スプートニク日本

ＡＦＰによれば、１３の理由をめぐっては今月初旬、ドラマ配信後９カ月間の１０～１７歳の自殺件数が、過去の統計などから、想定される件数よりも１９５件多く、２９％近い増加が見られるとの報告書が、米国児童青年精神医学会（ＡＡＣＡＰ）の雑誌に掲載された。また、２９日に米国医師会（ＡＭＡ）の精神医学会専門紙『ＪＡＭＡサイキアトリー』に掲載された新たな研究結果によると、２０１７年４月から６月までの１０～１９歳の自殺件数は、想定よりも１３％多く、女性の比率が高かった。

研究を行ったのはオーストリア・ウィーン医科大学の研究チーム。ネットフリックスは視聴者データを公表していないため、ＳＮＳから人気度を推測。配信開始後わずか３週間で約１１００万回のツイートがあったという。研究チームによると、２０１７年６月以降はメディアでの注目がそれほどでもなかったため、研究の対象期間を４～６月に絞ったという。

同期間の１０～１９歳の自殺件数は想定より９４件多い１３．３％増と推定され、女性の比率が高かった。これは、ドラマが１７歳の女子高生の自殺をテーマにしていることに関連するのではないかと、研究チームはみている。

ドラマ『１３の理由』は、ジェイ・アッシャーの小説が原作。配信直後からその衝撃的な内容と巧みなストーリーテリングが大きな話題を呼んでいる。

ティーンエイジャーの自殺がテーマとなっていることから、専門家たちからは、自殺を美化したり、助長する恐れがあると、当初から懸念されていた。

シリーズの廃止を求める声に対し、ネットフリックスの代表は「無理して視聴する必要はない」と発言していた。しかし、自殺増加を示す研究結果は、簡単に無視していい内容ではない。

日本では、２０１９年３月に、日本財団が第３回自殺意識調査の結果を報告した。調査には、新たに若年層にしぼった補充調査（回答数３１２６人）もまとめられた。

２０１８年１１～１２月​の期間で若年層にしぼった調査結果では、「自殺念慮がある」と回答した人は３０％（男性２６％、女性３４％）、「自殺未遂経験がある」と回答した人は１１％（男性９％、女性１３％）に上り、特に自殺念慮に関しては、２０１６年の２０歳以上調査で明らかになった２５．４％を上回った。自殺念慮の原因の４分の１は「いじめ」に関わっていた。

ストレスの多い現代社会では、潜在的に自殺願望をもつ若者が多数存在している。テレビやＳＮＳには大きな影響力があるだけに、人間の命や尊厳について、しっかりとしたメッセージを発信してもらいたい。