03:35 2021年01月26日
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コンピューターウイルス、スパム、サイバー攻撃などの脅威から守るシステムを開発する国際企業「カスペルスキー」のエフゲニー・カスペルスキー最高経営責任者(CEO)が、今後数年間におけるサイバー犯罪のの3つの主な傾向について語っている。

カスペルスキー氏は、「第一の傾向として、サイバー犯罪は、特に経済危機の時代には残念ながら大規模化している」とリアノーボスチ通信のインタビューで語っている。

同氏は、「カスペルスキー・セキュリティ・ネットワーク」のデータによると、7月には世界で毎日40万以上のマルウェアが新たに登場していたと指摘している。
「第二の傾向として、プロのサイバー強盗の登場が挙げられる。こういった強盗団が初めて登場したのは、2014年の『Сarbanak』集団。それまでは、国家が支援するハッカーや普通の犯罪が存在していたが、Сarbanak以後にはプロ集団が登場するようになった。」
第3の傾向はインフラへの攻撃で、この被害件数も常に増加しているという。

カスペルスキー氏は第3の傾向について、「攻撃はより複雑なものになり、より多くの技術が被害を受けるようになるだろうが、どの技術がどの順番で攻撃を受けるかは、私たちには分からない」と指摘している。


2021年に流行する主なサイバー攻撃

カスペルスキー社は先月、2021年に流行する主要なサイバー攻撃の危険予測を発表している。

この危険予測には、組織のネットワークへの侵入、政治目的のサイバースパイ活動、5Gを通じた攻撃、パンデミックをテーマにしたサイバー活動が含まれている。

先日、サイバー犯罪による世界経済の損失は、2030年までに90兆ドル(約9340兆円)に達する恐れがあると報じられた。

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