11:48 2021年09月22日
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世界保健機関(WHO)と国際労働機関(ILO)の科学的研究により、時間外労働は毎年数十万人の命を奪っていることが明らかとなった。研究結果が雑誌『Environment International』に掲載された。新型コロナウイルスのパンデミックから状況はさらに深刻になっているおそれがある。

研究によれば、早死にのリスクは特に60歳から79歳の男性に見られ、この年代の男性は若い時分に週55時間以上働いていた。

調査では、世界では2016年に脳卒中や心臓の虚血性疾患で74万5000人が死亡したが、これらの人々は週55時間以上働いていた。研究者らは、この指数は2000年比で26%の増加となったと強調した。

死亡例の約72%は中年および高齢の男性だった。

また、研究では、新型コロナウイルスのパンデミック時は統計に含まれておらず、対象期間は2000年から2016年に限られる。研究者らは、時間外労働を行なう人の数は増加しており、現在、世界の人口数の9%を占めている。

WHOは、新型コロナウイルスのパンデミックは労働時間の増加傾向を単に促進したと指摘した。

WHOのテドロス・アダノム・ゲブレイェソス事務局長によれば、パンデミックは自宅と職場の境界をなくしただけでなく、企業に収益の危機的な減少をもたらしたことから時間外労働を職員に強いる結果となった。

同事務局長は、「脳卒中心臓発作のリスクに値するような仕事は存在しない」と強調した。

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