03:10 2021年09月26日
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認知症とアルツハイマー病 老年期に起こる脳の主な問題とは? (24)
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マックス・プランク協会の専門家が研究を行ったところ、早期退職はアルツハイマー病を含む認知障害のリスクを高めるということが分かった。研究結果は「SSM – Population Health」誌に掲載されている。

1996-2014年に行われた研究調査には年齢55-75歳の米国人2万500人が参加。被験者は認知機能に関するアンケートに答え、記憶力、集中力、反応スピードなど脳の働きに関する評価テストを受けた。

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© Depositphotos / Ruslan Guzov
得られた結果を分析したところ、調査対象者の年金生活開始が遅ければ遅いほど、アルツハイマー病やその他認知障害のケースが稀になることが分かった。平均すると、67歳で退職した人は、それより早く年金生活に入った人に比べて認知障害に陥るケースは3分の1だった。

研究チームによると、常に何らかの仕事に没頭している場合、認知機能の悪化は遅くなるという。この効果は学歴や職業訓練に関係なく、全ての被験者に見ることができた。ただしより複雑な仕事をしている場合、この効果はより強く表れたと研究チームは指摘する。平均寿命の伸長に伴い、65歳以上人口は必然的に増加し、できるだけ長く思考能力を維持できるかが今後の重要課題になると結んでいる。

スプートニク通信では以前、頭脳の正常機能への喫煙の悪影響について医師らが警告していることを取り上げた。研究者らは、喫煙は認知障害のリスクを高めると考えている。

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