01:54 2021年09月22日
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2020年東京オリンピック・パラリンピック (433)
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米国オリンピック・パラリンピック委員会のサラ・ハーシュランド最高経営責任者(CEO)は10日、コロラド・スプリングス(コロラド州)からリモート会議を行った中で、東京五輪開催中に日本政府が講じる選手の安全対策は、大会開催に向けた確信を抱かせるのに十分な根拠となっているとの見解を示した。

ハーシュランドCEOは、米国人選手が新型コロナウイルスの感染を恐れて、東京大会の出場を辞退するという可能性はあるかとの質問に答え、「我々の最優先課題は、当初から選手の安全を守ることであった」とした上で、「必要とされる安全対策が講じられていると確信している。もちろん、こうした状況を維持するにはこちら側の行動も必要となるが、日本政府は完全に忠実な形で安全対策を講じており、それは、この問題に関して100%の確信を抱かせてくれるものだ」と指摘した。

ハーシュランドCEOはまた、米国代表団から、大会への出場辞退を申し出た人はいないことを明らかにし、皆、熱意に溢れていると述べた。

さらにハーシュランドCEOは、日本政府が無観客での開催を決めた場合、選手の家族や友人の同行が認められるよう期待すると述べた。

これより前、毎日新聞は東京オリンピック・パラリンピックについて、日本政府は外国からの観客の受け入れを見送る方向で調整に入ったと報じていた。

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