09:20 2019年12月12日
オスプレイ

米国 自国の基地は露中の攻撃に脆弱と認識

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国際情勢専門の米ニュースサイト「フォーリン・ポリシー」は、将来、戦争が勃発した場合、ロシアと中国は自国の技術で米国内の基地、幹線道路や交通拠点に対し、正確かつ破壊力の高い攻撃を仕掛けることができるとの予測を発表した。

ロシアと中国では、航空宇宙、ロボット工学、3Dプリンター、ナノマテリアルの進歩により、新型ミサイルやステルス性が非常に高く、広範囲での偵察ができ、敵軍の集中部隊を無力化できる、殺傷能力の高い無人攻撃機が開発されている。 

「フォーリン・ポリシー」によると、3Dプリンターで無人攻撃機を作る方がはるかに安く、ナノマテリアルを使えば、従来の2倍の威力を持つ弾頭を搭載できる。さらに、同誌は、無人攻撃機は大洋横断相当の長距離を飛行できると強調している。

これらの技術の普及は、現代の米国の戦争方法を時代遅れのものにしている。これにより、米国はロシアや中国の攻撃に迅速に対応する準備が全くできていない。将来、露中が無数のミサイルや無人攻撃機を出動させれば、米国内で混乱を引き起こし、米軍のインフラ、軍倉庫、武器弾薬、軍事施設を破壊することができるだろう。

米国の軍事施設の多くは、ミサイル防衛や、核シェルターを欠いている。米軍の海軍軍用機と軍艦はかなりの頻度で飛行甲板にて待機している。指揮官と兵士との通信は、やはり脆弱な衛星回線を介して行われている。

この状況を打開するため、「フォーリン・ポリシー」は、ロシアの国境近くのNATO諸国と中国の国境近く、つまりバルト三国と南シナ海に、ミサイルの発射台と無人攻撃機に配備することを提案している。しかし、同サイトによると、米国の防衛当局はこの提案に興味を示していない。海軍はミサイルより多くの軍艦を、空軍は有人宇宙船を求めているという。

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