13:24 2021年09月18日
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2020年東京オリンピック・パラリンピック (433)
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国際オリンピック委員会(IOC)のトーマス・バッハ会長は東京五輪の中止は日本に大きな投資の損失をもたらす可能性があったと語った。

記者会見でバッハ会長は、2020年から五輪が延期されたことで日本には27億ドル(約2963億円)の損失が生じ、無観客での大会運営では7億ドル(約768億円)の損失となり、これらすべての支出は納税者が抱え込むことになったという批評に答え、「五輪への投資、それはIOCやホスト国の資金だ。投資について述べる時、それには日本国民の利益となる新しいスポーツ施設の建設が含まれる。もし五輪が中止されていたら、日本への多くの投資が失われ、利益はまったくなかっただろう」とコメントした。

同会長は、「一方、IOCにとっては大会中止は簡単であり、私たちは保険により損失を生むことはなかった。しかし、その代わり、私たちは選手のためにこの五輪を開催するため、日本と東京に全世界にアピールする機会を与え、日本国民にその能力があることを示す機会を与えた。今日の困難な状況でさえ日本国民はこんなにも効率的に取り組むことができている」と強調した。

同会長は、今大会は間違いなく歴史に残る五輪となると見ている。バッハ会長は、「大会は、世界が困難な中で開催されており、この五輪は希望と効率の象徴といえる」と語った。

また、バッハ会長は、新型コロナ対応は東京五輪で機能し、効果的だと強調した。同会長は、「それは世界保健機関(WHO)と世界中の専門家が確信してる」と語った。

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