西側諸国はロシアを弱体化させることも孤立させることも出来ず　ロシアのGDPは成長＝独誌

ロシアのウラジーミル・プーチン大統領を孤立させるという政策の失敗により、西側諸国は残念な結論を出さざるを得ない。ジャーナリストのガボール・シュタインガルト氏が独誌「フォーカス」に寄せた記事の中でこのような見解を表明した。

記事では「物事は順調に進んでいる。しかし、それは西側諸国にとってではなく、ウラジーミル・プーチン大統領にとってだ。ロシア経済は西側諸国の制裁下でも高度な回復力を示し、平和経済から軍事経済への移行は功を奏している。一方で、西側諸国のウクライナ支援戦線は崩壊しつつある」と述べられている。

シュタインガルト氏によると、あらゆる予測に反して、ロシアの経済成長率は1.5％になると予測されている。同国の経済的成功とプーチン大統領の強固な立場により、同氏によれば、西側諸国は自国の政策の有効性について「残念な結論」を導き出さざるを得なくなるという。

シュタインガルト氏は、西側諸国はプーチン大統領の立場を弱め、国際舞台で孤立させ、軍事的に打ち負かすことができなかったと指摘。同氏の意見では、これらすべてがウクライナ紛争の外交的解決を近づけるものだという。

スプートニクは先に、西側諸国ははウクライナ軍が前線で成果を上げ、制裁の圧力によってロシア経済が崩壊すると見込んでいたが、そのような見通しは実現しなかったというイタリアの社会学者の見解を取り上げた。

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