米宇宙開発企業スペースＸのCEOを務めるイーロン・マスク氏は、著名なソ連ロケット開発指導者セルゲイ・コロリョフの家族と話をしたことを伝えた。マスク氏はコロリョフを最高の人物の1人だと指摘した。

国際スケート連盟（国際スケート連盟）が主催する「ISUスケーティングアワード」で、ロシアのエテリ・トゥトベリゼ・コーチが「最優秀コーチ賞」に選ばれた。

2020年欧州フィギュアスケート選手権女子シングルなどで優勝したアリョーナ・コストルナヤ（ロシア）の新プログラムの一部がネット上に公開された。コストルナヤが師事するエテリ・トゥトベリーゼ・コーチのグループで振り付け、コーチを担当するダニイル・グレイヘンガウス氏が、インスタグラムにコストルナヤのフリースケーティング（FS）の新プログラムの一部を公開した。

ロシア国防省の情報・マスコミ局は、防空システムが日本海上空で米空軍のRC-135偵察機を検出したと発表した。

ロシアでは過去24時間に新型コロナウイルスの感染者数が6611人増加した。新型コロナ緊急対策本部が発表した。

2020年3月、ロシア連邦対外交流庁のイニシアチブで「日露青年交流協議会」が立ち上げられた。コロナウイルスのために大人数が集まる実際の会合は叶わないながらも、協議会のメンバーはロシア人も日本人もオンライン形式で活発な交流を展開している。交流活動の詳細についてロシア連邦対外交流庁イーゴリ・チトフ在日代表はスプートニクからの取材に答えた。

7月15日よりロシアは国際航空線の運航を再開する。ロシア連邦のタチアナ・ゴリコワ副首相が発表した。

ロシアのセルゲイ・ラブロフ外相は10日（金）フォーラム「オンライン・プリマコフリーディング」で演説し、日本との平和条約について東京に基本概念を提示したが、返答はまだ得られていないと語った。

自粛要請が解除されたことで、より自由に街中に出ることができるようになっただけでなく、生の芸術に触れる機会も戻ってきた。6月末、アレクセイ・ゲルマン・ジュニア監督の映画『ドヴラートフ　レニングラードの作家たち』が東京で封切られた。ソ連時代の主要なロシア人作家のひとりを描いた類い稀なる作品だ。上演後、日本のドヴラートフ研究者の2人、本作字幕制作者の守屋愛さんと名古屋外国語大学副学長の沼野充義さんのトークショーも行われた。日本人にとってこの映画のみどころはどこなのか、スプートニクがお伝えする。

ロシア国境付近ではこの一週間で偵察活動を行う航空機30機が確認された。露国防省機関紙「赤い星」が10日、伝えた。

ロシアの地対空ミサイル・システムS-500「プロメテーイ」について、独ニュース雑誌「フォークス」は小惑星他、天体から地球を防御する手段として用いることが可能であり、西側が保有する類似システムを15年から20年先を行くものと報じた。「プロメテーイ」は来年2021年にロシアの軍備に加わる。

ロシアのメッセンジャー「Telegram 」創始者のパーヴェル・ドゥーロフ氏は、アプリの資本をそれが開発された国に残して、利益の3分の1をカリフォルニアに送らないために、Appleのユーザーは公式ショップのAppStoreを通してだけでなく、代替的なショップからもアプリのダウンロード、インストールできるようにすべきだとの考えをしめした。

米国務省は軍備コントロール交渉に参加の意思を示した中国を歓迎し、ウィーンでロシアと実施する、この問題に関する会議に中国代表団を招待するとする声明を表した。

フィギュアスケート五輪金メダリストのアリーナ・ザギトワがスタジオ撮影でのダンス風景を自身のインスタグラムで紹介した。このビデオはザギトワのファンのポジティブな反応を集めた。

ロシア沿海州調査委員会は、教育複合施設「沿海州水族館」のセルゲイ・ロギノフ館長を刑法上の罪で告発した。同委員会の発表によれば、ロギノフ氏は巨額の賄賂の受領の嫌疑がかけられている。

コロナウイルスのパンデミックによる旅行需要の落ち込みに悩むロシア観光局が、中国のモバイル向けショートビデオプラットフォーム「TikTok」と協力合意を結んだ。双方はそろって#RussiaTravelキャンペーンを実施し、ロシアの国内旅行をプロモーションを図る。

ロシアとベルギーの合同研究でサソリの毒から自己免疫疾患やがんの治療に用いることのできるオーダーメイド医療の物質を得ることに成功した。薬理学の科学誌「Frontiers in Pharmacology」にその研究結果が発表されている。

ロシア農業省獣医・植物衛生監督庁はロシア産の熱処理加工乳と乳製品の日本への輸出証明書について日本側との合意が成立したことを明らかにした。

ロシアで勤務する医師のおよそ60％がコロナウイルスについての公式統計を信じておらず、およそ半数が統計は実際の数値より低く抑えられていると考えていることが、ロシアの「世論調査」基金と「レヴァダ・センター」の行った社会調査結果、あきらかになった。ロシアのマスコミが引用して報じている。

北大西洋条約機構（NATO）の船団が黒海水域に進入した。ロシア国家国防管制センターが明らかにした。