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新型コロナウイルス
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COVID-19罹患7か月後、元患者の68%に就労能力なし

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仕事、ストレス(アーカイブ写真) - Sputnik 日本, 1920, 16.04.2021
コロナウイルスに罹患した場合、症状の軽重に依らず、回復後、7か月が経過した時点で元患者の68%に就労能力が無くなり、78%に慢性疲労の兆候が残っているという報告をロシア科学アカデミー会員でピロゴフ記念国立研究医科大学、入院治療学科学科長、ロシア呼吸器学会のアレクサンドル・チュチャリン会長が行った。

チュチャリン氏はロシア科学アカデミー学術評議会のオンライン会議「生活についての科学」の枠内で「COVID-19罹患後のリハビリ:慢性疲労症候群から肺線維症まで」をテーマにした席上、次のように報告している。

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「慢性疲労症候群といえる状態で疲労感を感じている人が78%、不調を訴える人が71%、認知機能障害が現れている人が57%、就労能力を失くした人が68%と、これはあまりに大きな数値だ。」

チュチャリン氏は、これはCOVID-19に罹患した医療労働者らの経験を基にした稀有なデータで、これらの罹患者は回復後も不調を感じており、オフィスアークを再開した場合も負担をなかなか交わすことが出来ず、苦しんでいると説明している。

チュチャリン氏によれば、こうしたCOVID-19の後遺症の現れ方は罹患時の症状の重さには関係がない。

コロナウイルス罹患時の症状の重さと回復後の症状の相関性は、例えば、無症状の患者にこうした変化が起きるかという問いに対して、チュチャリン氏は、次のように答えている。

「症状が重症であっても、回復後にこうした状態にならなかったり、逆に最小限度の症状であったのに、深刻な変化がでることもある。」


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