15:42 2021年06月15日
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米国防総省で「異常な航空宇宙脅威」に関する情報を収集して分析する機密プロジェクトの責任者だったルイス・エリゾンド氏は、8日付けのワシントン・ポストに掲載されたインタビューで、未確認飛行物体(UFO)が米国の核施設に直接影響を与えたと主張した。

エリゾンド氏はインタビューで、米国防総省で呼ばれているのと同じように UFO を「未確認航空現象(UAP)と呼んでいる。同氏は「我われの国ではすでにこれらのUAPが介入し、実際に我われの国の核ポテンシャルを『オフ』にした事例があった(中略)しかし同じ文脈で、他の国々で彼らが核技術に介入し、実際にそれをオンにして稼働させたことを物語るデータも我われのもとにある」と主張した。 

エリゾンド氏は「現時点で、(UFOが)我われの核技術に関心を持ち、これらの核技術に介入する可能性があることを示すのに十分なデータがあると思う」と強調し、米国の原子力空母について懸念を表した。

エリゾンド氏は、まだ発表されていないUFOに関する米情報機関の報告書についてもコメントした。その非機密扱いのバージョンは、6月25日までに米国議会に提出される見込み。エリゾンド氏によると、報告書では、UAPについて、ロシア、中国または米国がつくったものではないと述べられている。また同氏は、報告書には、その現象のさらなる詳細な調査を求めるのに十分な説得力を持つ約100 件の UFO 目撃情報が存在していることが記されるとの見方を示している。

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